株価が暴落すると、ここぞとばかりに買い向かいたくなります。
2020年3月21日の米株三指数（NYダウ、ナスダック、S&P500 ）は、高値から30%の大暴落に見舞われています。
つい数週間前までは、連日連騰で毎日のように史上最高値更新をしていましたが、それが夢のようです。
ここまで、下落してくると株を買いたくなる衝動がどうしても出てきてしまいます（笑）。
今はその衝動をグッとこらえて、来るべき日に備え虎視眈々とチャート眺めに終始しています。
個人投資家の中には、この現況にめげずひたすらナンピン買いをしている人もいるようです。
そして、超富裕層も買い出動を開始しているようです。
超富裕層は既に買い出動
個人投資家は真似しない方がいいかも。
これらの超富裕層が全て焼かれた後が底（笑）「一生に１度の大バーゲン」、世界の超富裕層が株式爆買い https://t.co/oN6bT3pl0c @businessさんから
— Goemon (@Goemon_ryugi) March 20, 2020
この記事の一部を抜粋してみよう。
世界の超富裕層の一部は投資先企業の株式買い増しに合計10億ドル（約1100億円）以上を投じた。
企業幹部や取締役会メンバー、大株主らは自らの企業の株式をハイペースで買い進めている。
アックマン氏「現在の危機が正しく制御されるなら、一生に１度あるかどうかの大バーゲンだ」
また、株式の世界のレジェンドであるウォーレン・バフェット氏も1カ月前よりデルタの株式を買っていることがわかっている。
この記事が出た3月3日時点でのデルタの株価は46ドル。そして昨日のデルタの終値は21ドルで半値以下。バークシャー（バフェット）はナンピン買いをしているのだろうけど、個人がこれをやると確実に死ぬ。
バークシャー、デルタ航空株買い増しhttps://t.co/0PeIhNLAqd @businessさんから
— Goemon (@Goemon_ryugi) March 21, 2020
このように、世界の超富裕層は暴落局面の序盤から、既に買い出動している。
しかし、彼らと私たち個人投資家の大きな違いは、その資金量である。
同じことを個人がやったら、遅かれ早かれ資金が底をつき、結局大きなダメージを負うことになるだろう。
個人投資家がとるべき行動
それでは、今の暴落局面で個人投資家がとるべき行動は何だろうか？
まずは静観すること。今の相場は極度にボラティリティが拡大しており、百戦錬磨の投資家にとっても非常に難しい局面である。
そして、次にとるべきアクションは状況を俯瞰すること。
まずは過去のデータを引っ張り出して比較してみると良いだろう。
これは、1929年世界大恐慌と2020年現在のNYダウの値動きを重ね合わせたものである（ソースはこちら）。
こちらの記事にも書いたように、投資家心理にはサイクルがある。
大暴落の時の投資家の心理はほぼ同じであり、意外と似たような展開になるかもしれない。
そうであるならば、以下のような感じになるかもしれない。
- 5月か6月に向けて半値戻し（25000ドル）
- その後、10月から11月に向けて今と同じ水準まで下落（19000ドル）
答え合わせは大統領選後ということになる（笑）。
しかし、もし今後ダウが上で予言した通りになるのだとしたら、今買い向かうのは愚の骨頂ではないだろうか？
また、コロナショックによる今後の経済活動への影響についても、データを収集しておく必要がある。
米雇用統計
現在、アメリカではニューヨークやカリフォルニアが既にロックダウンされている。
スーパーやレストラン、映画館などは軒並みシャットダウン。メジャーリーグも延期を発表。さらに大人数が集まるコンサートや講演などは中止または延期となっている。
人の移動も制限されるため、ホテルや航空会社などは大打撃を被っている。
当然ながら、それに伴うレイオフも徐々に起こっており、今後アメリカでは失業者が激増する可能性がある。というよりも確実に増える。
アメリカ在住の知人からのメール。
「失業者は失業者保険申請でオフィスはいっぱいになっている」次回の米雇用統計（4月3日）が荒れるのは必至。
— Goemon (@Goemon_ryugi) March 19, 2020
ムニューシンはアメリカの失業率が20%になる可能性まで示唆している。
こちらのグラフを見ていただきたい。
これは、アメリカの新規失業保険申請件数の推移である。
2020年3月に激増しているのだが、それをまとめると以下のようになる。
- 第1週=21.1万
- 第2週=28.1万
- 第3週=63万（予想）
第3週はまだ予想の段階であるが、それにしても先週の2倍強の増加である。
そして、来月4月3日には米雇用統計の発表が控えている。
市場がこのことをどれほど織り込んでいるのかはわからない。しかし、次の雇用統計は相当荒れる可能性があることは確かである。
予想以上の数値だった場合、ダウは一気に16500ドルを付けてくる可能性がある。
今後の対策
以上の客観的データを見てもわかるように、今の状況は株を買いに行く環境ではないことがわかると思う。
まずは4月3日の米雇用統計の発表を待つべきであろう。このタイミングでダウが戻してくるのか、それともさらに下げ足を加速させるのかを見極めなければならない。
そして、もし上昇に転じたとしても買い出動は控えようと思っている。
アメリカのリセッション入りが確定しているのなら、再びダウは下落トレンドを取り戻してくる可能性が高いからである。
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